業務プロセスをテレワークに応じた見直しを!?

新型コロナウイルスの感染拡大は働き方など企業のあり方を変えています。「突然の外出自粛要請で、企業は強制的にテレワーク(在宅勤務)を迫られました。。企業の従業員がテレワーク(在宅勤務)を実施した人、できなかった人をしたりやテレワーク(在宅勤務)の準備がが出来ていなかったなかった企業になり、課題も浮き彫りになっと思います。

労働時間の管理は特に難しい。深夜残業を禁止しようにも、休校などで深夜しか仕事できないとの声もありました。職場ならわかる社員の顔色も、ビデオ会議では判然としない。しっかり健康管理する仕組みが必要だ。。。」など、各企業それぞれ、課題が浮き彫りになっていると思います。

「コロナ収束後も、振り子は元に戻らないと思います。多くの企業で、テレワークが前提になります。

・在宅と出社(対面)と業務の線引きが必要です。大きな方針や計画策定には意見を直接言い合うことも欠かせないが、資料作成など、1人の方が効果的な業務もあると思います。

目次

企業に対応を求められています

つまり、業務プロセスをテレワークに応じた形に大きくみなさなければならない。

目標の成果を有るために、離れた環境で個人が何に、どう取り組めばいいのか?

業務範囲や責任をあらかじめ厳密に規定した上で、最適なプロセスを考えるリーダーの役割はより重要になると思います。

「職務定義書(ジョブディスクリプション)で職務を明示する米国などに比べ、日本の職場では、この点が非常に曖昧です。責任外の仕事をすることや、それに対価が無いことが当たり前です。そそんなやり方は、そもそも日本以外では通用しないのですが?

働き方が変われば、賃金のあり方も変えなくてはなりませんね

昔は、製造業では工場勤務が賃金の議論の根底にありました。工場では労働時間が生産量に直結し、会社の売上高や利益も増えました。

ただ今は、違ってきています。製造業でもサービスが主体となり、成果やアイデアが評価される時代です。時間が結果につながるわけではありません。

従業員と会社との契約や評価の仕組みも変わる必要があると思います。

日本は「明日から来なくていいよ!?」とドライに解雇する米国のように当面はならないでしょうが、報酬は成果を反映した形に成らざるを得ない状況になってきそうです。この辺は、労使で良く話し合いながら決めていく必要があると思います。

景気減速はリーマンショック以上の雇用危機も懸念されています

新型コロナ対策で都市封鎖や外出自粛によって、需要を人為的に抑え込んだ点がリーマンショックと異なるところです。

ワクチンや特効薬ができれば需要が急回復するかもしてません。スキルがある人材を解雇してしまったら、もう急には、集められません。

雇用は極力維持すること。仕事がなければ、みんなで知恵を絞りましょう。忙しい市場や拠点に人を回すなどを考えられます。部門の長には、個別に判断せず、部分最適でなく全体最適で判断しましょう。そのような時、itcWの『ITC顧問』サービスを利用頂くのも一つの選択肢です。テレワークで人気のZOOM(テレビ会議システム)+Slack(ビジネスチャット)を活用し、好きな時間に、経営者や管理職の方のバーチャルコーチを行います。社外の人の意見をこのような時に聞かれるのは、非常に有効と思います。是非一度検討ください。

新型コロナは、人間の行動の変化を激変させました!?

これからは人間の行動の変化が、技術革新をリードする時代になっていくだろうと思われます。

テレワーク普及の背景になっていた移動制限が仮想現実(VR)や拡張現実(AR)の進化を促しそうです。視覚と聴覚だけでなく触覚、聴覚や味覚にまで広がれば、仕事がもっと変わるだろうと思います。次世代通信(5G)ビジネスをよくウォッチングしておく必要がありそうです。うちの会社、業界などで5Gをどう使えるのだろうかなどアイデアだし、前に進めましょう!

技術先行でスマートフォンが人の生活を変えてきましたが、次は、人間中心の動きが始まると、今後は倫理観が今以上に問われることににもなりそうです。

以上思いつくことを記載してきました。そんなことより目先のことが重要だと言わるる方も多いと思いますが、みんなでアフタコロナ対策を打っていきましょう。私がお役立ちできることがあれば、全力でサポートさせていただきます。

代表 辻本泰雄より

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この記事を書いた人

あなたの隣りに何時もいる『ITC顧問』こと、ふくろう博士です。ITC和歌山オフィスの『ITC顧問』スタッフとして、簡単・シンプル・手頃なICTツールを駆使して、あなたの会社の課題解決のお役立ち情報を呟いています。気軽に、フォローなどでお声をお掛けください。
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